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 作ってみたw

 プラカード集

 動画アップの要領
   (工事中
 
日本の危機!悲しき日本の実情(涙)

 下の動画を見れば日本が異常な方向へ進んでいると感じられると思います。このまま行くと『日本』という国は日本人のものではなくなってしまいます。もし、何かを感じることがあったら、ネットを使ってご自分で調べてみてください。『マスコミの正体』『韓流ブームの正体』などで検索すればマスコミが報道しない情報が、たくさん出てきます
 ◎動画を再生するには画面中央の三角マークを押してください。

※反日企業と警察とマスコミの連係プレイで真実がねじ曲げられる
 下の映像は今年(平成24年)5月に報道されたニュースです。この報道では、キム・テヒという反日活動家でもある女優をCMに使ったロート製薬へ、右翼団体系の四人組が押しかけて質問への回答を脅して強要したように報道されました。そしてこの報道はNHKも含めてすべてのテレビ・新聞が同じような内容で報道しました。




動画の後半部でコメンテーターの大谷昭宏氏(真実を語っていません)が言っていた「京都の朝鮮学校」についての真実を知りたい方は、下にある「京都朝鮮学校の公園不法占拠事件」を見てください。

では事実はどうなのでしょうか? ニュースでは「企業へ押しかけた」と言っていましたが、真実は、何度も文書で質問し回答を求めたがロート製薬が回答をせず、会社を訪問して受付で正規に手続きをして、受付嬢によって応接室に通されています。
 また、動画の最初にロート製薬側がビデオの撮影の中止を求めていますが、撮影していなければ今回の件もロート製薬の言い分やマスコミの報道が正当化される所でした。
 また、質問者が声を荒げている箇所がありますが、よく見るとロートの担当者が部屋を出て行って四人以外は誰もいません。
 質問者の方はロート製薬に対して金品の要求などしていません。ただ質問に答えてくれと言っているだけです。これで強要罪などが成立するなら、これから誰も企業に対してクレームを言えなくなるでしょう。
  この問題でもう一つ重要なのは、このロート製薬に天下りしていた大阪府警四課出身の元警察官が関係しているところです。四課とは主に暴力団の犯罪を担当している所で、今回の逮捕には四課が出てきています。一般人の逮捕に四課が出てくることは通常有り得ません。また、逮捕時にマスコミがいるという事は、警察によって事前に逮捕の情報がマスコミに流されているという証拠でもあります。
 
  言葉は関西弁なので他の地方の方には、少しきつく感じられるかもしれませんが・・・ロート製薬の企業としての対応もご覧下さい。




※京都朝鮮学校の公園不法占拠事件(勧進橋児童公園事件)
 京都朝鮮第一初級学校(京都市南区、現在は廃校)が、50年間にわたり隣接する児童公園を不法に占拠し、運動場として使っていた。その為に周辺の住民や子供たちが公園に立ち入ろうものなら、朝鮮学校の生徒や職員から脅されて公園内から排除されていた。
 周辺住民達は過去何度となく管理責任がある京都市へ苦情を申し立てていたが、市の対応は設置しているサッカーゴールや朝礼台・スピーカーなどを撤去するように朝鮮学校側へ口頭で指導するのみだった。だが、これはあくまでもアリバイ造りであり、本当にその気があるならば、50年間も不法占拠をされ続けるわけがなく、何らかの法的な手続きを取っていたはずである。
 また警察も「民事不介入」の態度で動かなかった。そこで困った住民達から主権回復を目指す会や在特会(在日特権を許さない市民の会)へ話が持ち込まれ、朝鮮学校側と対立して事件となった。
 しかし、最初からこのような行動に出たわけではなく。当初は住民達から状況を聞き、京都市役所とも話し合い。朝鮮学校にも話し合いによる解決を持ち掛けたが、まったく聞く耳を持たずに解決の糸口が見えなかった。このままでは朝鮮学校による不法占拠が続くことになるために仕方なく、公園に不法に設置してある朝礼台やスピーカーなどの撤去を行ったのである。

不法占拠中の公園の様子。完全にグランドとして使われていることが分かります。




↓朝鮮学校への抗議・公園奪還活動の動画です





この結果、在特会側は逮捕者を4人出し、一人は懲役2年(執行猶予4年)、二人は懲役1年6ヶ月(執行猶予4年)、一人は懲役1年(執行猶予4年)となった。
 ところが一方の朝鮮学校側は罰金10万円の略式命令で済んだのである。公共の財産である公園を50年間も不法に占有して校庭として使用し、その懲罰が10万円で済むのだろうか? 酒気帯び運転でもその何倍もの罰金を受けるのに!
 1年で計算すると二千円、1ヶ月167円になる。公園のような広い場所占有して1ヶ月で167円だけしか払わなくて良いなら、今後は土地を買わずに公園に家を建てれば良いのではないのだろうか?
 
 ホームレスの人でも強制的に退去させられるのに、何故?朝鮮学校だけはそのまま放置され続けたのか? そして少々過激な発言があったにせよ、日本のため、住民のために活動した人達があのような重罰を受け、朝鮮学校側があのような軽罰で済んだのか? 
 また、これは本来、管理責任がある京都市役所の仕事である。なのになぜ傍観していたのか?(理由は次の項目にある「神戸市役所の実情」を見れ分かります)
 そしてなぜ京都府弁護士会の弁護士が、誰一人も日本人側を弁護しようとしなかったのか?
 
 これこそが今の日本が異常な事態である証拠です。
県庁や市役所などの役所は、職員の組合(自治労)が朝鮮総連などと密接な関係がある ために、相手が朝鮮人関係の組織だと本気で取り組んでもらえません。
警察は、朝鮮人経営者が多いパチンコ業界へ天下りするために、朝鮮人の事件になると対応が甘くなり、同じ犯罪でも日本人の方が不利な取り扱いを受けます。
弁護士会は、組織自体の思想が左翼反日思想に傾いているので、その共通点から朝鮮人側に有利に動きます。
新聞やテレビなどのマスコミも、朝鮮系の企業である大手広告代理店『電通』の支配下に あり韓国や在日韓国人に有利な報道をして、不利な情報は報道しません。韓流ブームの捏造も電通の働きかけです。また、韓国政府から電通へ、日本への工作資金が渡っていると言われています。

朝鮮学校から取り返された後に整備された「勧進橋公園」の様子です。

(この動画は、編集で最初の方には音が入っていません。途中から音楽が流れてきます)




 

※神戸市役所の実情
 日本という国が異常な状態になっているのは企業だけではありません。下の動画は市役所や県庁も同じ状態になっている事が分かる動画です。この動画を見ていただけたら、現在の日本の役所(警察も含む)がいかに朝鮮人(北朝鮮や韓国)に侵食されているかが理解できると思います。
 この動画は、在日特権を許さない市民の会(在特会)が神戸市役所へ、朝鮮学校に対する補助金と課長昇任研修のカリキュラムの件について確認と抗議に行った際の動画です。
 
 内容は、市役所側の職員が、日本人なら子供でも知っているはずの拉致事件を起こした国名北朝鮮)を言えないほどに思想をコントロールされている実情が記録されています。
 なぜこういう事が起こっているのかと言えば、地方公務員の組合である自治労(社会主義思想に染まっています)と同じく社会主義国である北朝鮮の出先機関である朝鮮総連や韓国系の民団が連携して公務員達を洗脳しているからです。




この後は、ずっとこういう感じで、朝鮮人に不利な情報を確認されると職員全員が黙ってしまいます。興味を持たれた方は続きをYoutubeやニコニコ動画で見てください。動画は全部で1番から27番まであり、時間は4時間ほどです。この動画の番号は7番です。


※在日朝鮮人とマスコミの連携プレイ

 この動画は、一時期話題になった荒れる成人式の真実の実態が映されています。日本人の若者が、韓国国旗を持って成人式の式典に参加するわけがありません。すなわち各地で日本の若者に成りすました在日朝鮮人達が問題を起こし、それをマスコミが報道するという構図です。そうすれば、それを見た日本の若者の中から面白がって真似する輩が出てくることを期待しているみたいです。では、その目的は何かというと、日本の伝統文化と愛国心の破壊です。これは、街宣右翼にも言えることです。



※街宣右翼の真実
 現在、ネットでは、右翼街宣車=朝鮮似非右翼という誤解が広がっています。ところが実際には、右翼団体には『在日朝鮮人による似非右翼団体』と『日本人による民族派右翼団体』があります。そして、朝鮮似非右翼よりも本物の日本人の右翼である「民族派右翼団体」の方が圧倒的に多いのです。
 しかし、大きな車にスピーカーを付けて、日の丸や旭日旗を掲げ、大音量で軍歌を流しながら街宣活動をする右翼街宣車を見ても、それがどちらの右翼団体なのかは判りません。それは両方ともに、外見が全く同じと言っていよいっほどそっくりだからです。
 ですが実際には、活動の内容や指針が大きく違います。

朝鮮似非右翼団体の主な特徴は、
@暴力団(在日系)から派生している場合が多く、思想信条ではなく金のために動く。(企業や個人に本の押し売りなどやゴシップネタを利用して金をせびるなどの嫌がらせを行います)
A在日朝鮮・韓国人なので、「竹島奪還!」とは言わない。
B天皇家とは何のつながりも無いために、言動が暴力的である。
Cやたらと軍歌を大音量で流し、道行く人へ騒音による嫌がらせを行うことによって「日の丸」や「君が代」に対する悪いイメージを植え付けようとする。

民族派右翼団体の主な特徴は、
@ほとんどが一般市民が行っている。(一部、暴力団から派生している団体もある)
A思想信条は愛国であるので保守系の愛国市民団体と主張はほとんど同じ。 
B天皇家の臣民という自覚があるので、抗議活動などの際に過激な時もあるが、基本的に節度をもって行動している。
C日本人の右翼団体なので「竹島奪還!」も当然主張する。
D現在の民族派は、車両移動時に軍歌を大音量で流す行為については自粛する方向です。(ただし、抗議活動の際には、抗議の対象付近では大音量による抗議や軍歌を流すようです)



※民進党(民主党)の正体
 在日韓国人の集会で、選挙への協力の御礼を述べる野田佳彦総理(2009年当時なので、まだ総理ではない)。一国の政党が外国の団体の支援を受けるというのは、どう考えても尋常ではないと思いませんか? 外国だったら死刑を含む重罪になります。
 選挙では、実際に在日朝鮮・韓国人達が民主党の選挙運動を支援しています。(これは国会でも取り上げられましたが、マスコミは例によって報道はしませんでした)
 野田総理や前原誠司を初めとする民進党(当時は民主党)議員が外国人(在日朝鮮人)からの献金を受けていた問題や菅前総理の拉致の加害者側(北朝鮮系の市民団体)への献金問題などは、完全に計画的だったということです。また、民主党の国会議員の中には、在日外国人(そのほとんどが在日朝鮮人)から日本へ帰化(祖父母または父母の代で帰化)した人間が70〜80人ほどいると言われています。




※ヘイトスピーチ規制条例
 平成27年に大阪市で市長の橋下徹によって準備されて、平成28年1月にそれを受け継いだ形で吉村新市長によって成立させた条例です。この条例の問題点は、違反した個人や団体の名前を公表するという罰則をつけている点と、大阪市内のみの限定ではなく、被害者が大阪市民であればその条例の効力が全国に及ぶという点、そして日本人がヘイトスピーチの被害を申請しても申請を受け付けるだけで審査はされないという3点です。

 まずヘイトスピーチに該当するかどうかを判断する審査会が、判断を下し、名前を公表した場合には、公表された方は必ず裁判へ持って行く事になると思われます。そしてその裁判で、これはヘイトスピーチとは判断できない、そして名前を公表された事によって著しい人権的な被害を被ったという判決が下された際には、ヘイトスピーチの審査会そのものが、名前を公表した個人や団体に対して差別的な判断を行ったことになるという矛盾も発生します。たかが数人の審査会の委員だけで、果たしてこのような重大な問題が発生する判断を行って良い物でしょうか?

 それと本来、条例とはその効力が及ぶ地域を限定された属地主義でなければならないはずなのに、この条例はそれを逸脱しています。もし条例の効力が制定された地域以外にも及ぶのなら、これは条例ではなくて法律に該当すると思われます。これでは大阪市議会が法律を制定したと同じ状態になってしまいます。法律は国会において制定されるものなので、大阪市議会が国会と同等になるという越権行為が行われた事になります。
 そして大阪市のヘイトスピーチ審査会が日本の言論を規制・統制できる機関になるという事でもあります。これは大阪市議会が完全に憲法違反を犯す事になるので、大阪市長・市議会・市民に対して全国からの非難が集中することは、火を見るよりも明らかなことでしょう。

 また議会の議事録によれば、日本人が在日外国人からヘイトスピーチの被害を被っても、申請を受け付けるだけで審査の対象にはならないことが記録されています。これはこの条例が実は日本人を差別・弾圧して、在日外国人(朝鮮人)へ特権を与えるものである事の証明ではないのでしょうか?

 この条例を準備した元大阪市長の橋下徹という人物は、帰化はしているものの、元を辿れば在日朝鮮人の家系であり、橋下徹が代表を務めていた大阪維新の会も「マルハン」などの在日企業から支援を受けているのでは?という噂が絶えない政党です。
 かつて大阪のオバちゃん達は、「オレオレ詐欺」には引っかかりにくいというので有名でしたが、残念な事に「大阪都構想」などの橋下徹の政治的な「オレオレ詐欺」には引っかかりまくっていましたw



※マスコミの正体
 テレビ・新聞・週刊誌などのマスコミは、広告宣伝費で多くの利益を上げています。すなわち広告宣伝費が無くなったり、減少すると経営が苦しくなるために広告を出してくれる広告主の不利な情報は報道しません。
 広告主の最大手『電通』(朝鮮・韓国系企業)が、日本のマスコミを牛耳っていると言われているのもこういう理由からです。そして韓国政府が対日工作のために、この『電通』へ裏から資金を流していると言われています。
 下の動画は、同じように韓国の影響下に置かれた『フジテレビ』についての動画です。フジテレビの株式は、大株主の『ソフトバンク』(孫正義、1990年に在日韓国人から日本へ帰化した)を入れると30%以上を韓国系の企業に押さえられています。だから臆面もなく、こういう日本をおとしめる行為をしてくるのです。
 マスコミが作っている韓流ブームは、日韓親善のためではなく、韓国政府の対日工作です。


 


↓下の動画は、フジテレビのドラマ『それでも、生きてゆく』の中に出てきた問題のシーンです。ドラマの中でゴミ箱に捨てられていた雑誌に、日本を侮辱する言葉が書かれていました。この他にも、広島に原爆が投下された翌日に放送されたドラマの中で、ヒロインが『LITTLE BOY』(原爆に付けられていた名前)と書かれたTシャツを着ていたという事件があります。




 現在の日本のテレビ・新聞などのマスメディアには、多くの在日朝鮮人たちが就職して入り込み、それらが連携して反日的な工作を行っています。この反日的な工作は、従軍慰安婦や南京大虐殺のような捏造報道だけではなく、左翼や在日朝鮮人に有利になるような偏向報道、マスコミに都合がよいことだけを報道する「報道しない自由」など使って、日本人を破滅的な方向へと誘導しようとしています。その裏には、韓国・北朝鮮のみならず、中国の存在もあります。このような点が有ることを頭に入れて、新聞やテレビを見れば、隠されたいる色々なものが見えてくると思われます。



※「我々は、強制連行で日本に連れてこられました」って、ホントか?
 在日朝鮮人達は、「我々は、強制連行されて、無理矢理に日本に連れてこられた。そして、日本でひどい目に遭いました・・・」と、ことあるごとに言います。しかしこれは、優しい日本人を黙らせるための嘘であり、役所などでの交渉ごとを、自分たちに有利に持って行くための手段なのです。






↓上の動画が正しいことを裏付ける在日(マルハンの会長?)の方の証言(密入国)です。ちなみに『ソフトバンク』の孫正義氏の祖父達も密入国で日本に来ました。






※日韓併合の真実
 日本は日韓併合後、自国の予算が赤字になるほどの莫大な資金を使って朝鮮半島の近代化を進めました。勿論、これは日本という国を強くする政策の一環でしたが、併せて日本の学校制度を導入して朝鮮人への教育を図りました。これらの事は、第二次大戦後に韓国が高度成長するための礎になりました。しかし、韓国政府はこれ等の事実を隠蔽し、韓国国民に知らせずに、むしろ反日を煽っています。ただ、本当に悪いのは、正しい歴史を毅然と主張してこなかった、事なかれ主義の日本政府かもしれませんが・・・。


                




※本当に酷い目にあったのは、むしろ日本人!
 戦後に大暴れした朝鮮進駐軍について説明されています在日朝鮮人達は何かにつけて、「日本に連れてこられて酷い目にあった」と同情を買うために嘘を言いますが、本当に酷い目に遭ったのは日本人の方みたいです。




 戦後の朝鮮人の暴れっぷりは、国会でも取り上げられて、記録にも残されています。他人の家や土地を強引に奪ったり、夫が戦死した未亡人を強姦してそのまま自分の嫁や愛人にしたり・・・などなどです。そして今度は、パチンコ業(今でも違法ギャンブルです)で稼いだ金を使って、政治家や警察や役所の高官を取り込み、マスコミを操り、左翼や労働組合と連携し、日本そのものを奪い取ろうとしています!

※二種類の戦争
 今、日本は中国・韓国・北朝鮮と戦争状態です。こう言うと、「えっ?戦争は起きていないだろ・・・」と思われるかもしれませんが、戦争には二つの形態があるのです。
 一つは武器を使って相手の国を屈服させて支配下に置く『直接侵略』。

 もう一つは武器を使わずに相手国の戦闘意欲や愛国心を無くさせ、相手国の中枢(政治家など)を密かに工作して、その国を意のままに動かすようにする『間接侵略』です。

 今、日本は『間接侵略』を受けています。しかし、今ならまだ間に合います。今なら武器を持つ必要はありません。しかし、このまま何もせずにいたら、やがてチベットのように、銃に棍棒や斧で立ち向かわなければならなくなります。なぜなら『間接侵略』に成功した国は、相手の国を、さらに確たる支配下に置こうとして、必ず『直接侵略』行ってくるからです。

 しかし、今ならまだ武器を持たずに戦う事ができます。武器を待たなくて良いのなら子供から老人、そして女性の方も戦う事ができるでしょう。ただ一つだけ、戦うために国民のすべてが持たなければならないものは、『愛する日本を護り抜く』という意志だけです!

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